熊本地震で被災動物保護に尽力した九州災害時動物救援センターを訪れた際の様子
ペットの防災について、飼い主の皆さんはどのくらい理解できていますか?
いつどこで起こるかわからない災害に備え、自分の命と家族の一員であるペットを守るために日頃から準備できることはたくさんあります。
災害が起きても慌てず落ち着いて行動できるよう、ペット防災についてしっかり考え備えておきましょう。
このページが皆さまにとってその一助となれば幸いです。ぜひご参考のうえ、ペットの防災対策を行ってみてください。
発災時には、飼い主の皆さんはまずご自身の安全を確保することが大前提です。そのうえで、ペットと共により安全な避難場所へ避難することがペットを守るための第一歩。
ペットを連れた避難には、名称と定義があります。誤った解釈をしないよう確認しましょう。
同行避難
災害の発生時に、ペットと共に危険な場所から安全な場所へ避難すること。その”避難行動自体”を「同行避難」といいます。
※避難所等において、飼い主がペットを同室で飼養管理することを意味するものではありません。
同伴避難
災害の発生時に、飼い主が避難所でペットを飼養管理すること(状態)。避難場所が室内・室外を問わず、ペットと飼い主が一緒にいれば「同伴避難」になります。
※同伴避難についても、避難所等で飼い主がペットを同室で飼養管理することを意味するものではありません。
ペットの飼養環境は避難所等によって異なることにご注意を!
環境省は「同行避難」を推奨していますが、各自治体で同行避難ができる避難所の数や対応はまちまち。同行避難ができる避難所は増えていても、ペットと一緒に室内に避難できる避難所は、全国でもかなり少ないのが現状です。
お住いの自治体の避難所が、ペット同行避難が可能か、さらにはペットと同室での同伴避難が可能かあらかじめご確認ください。
※ペットと同室で避難ができない避難所の場合、ペットの飼養場所は様々です。避難所によって異なりますので、飼育場所も含めて事前にご確認を!
(例)【屋内】体育館の倉庫、階段の踊り場、音楽室、渡り廊下など
【屋外】物置、自転車置き場、校舎の軒下、ピロティなど
災害の発生時に避難所などに避難する場合には、動物由来感染症が他の避難者や動物に感染しないようにしたり、各避難場所で定められたルールを順守する必要があります。避難者の中には、動物が苦手な方やアレルギーをお持ちの方もいらっしゃいます。他の避難者への配慮は必要不可欠です。
そのためにもペットの健康管理やしつけなど、平常時からの適正飼養が最も効果的な災害対策になります。
災害に備え、平常時から準備できるものもたくさんありますのでご紹介します。
住まいや飼養場所の防災対策
ペットの健康管理
ペットのしつけ
迷子にならないための対策
特に猫のマイクロチップの装着は重要です!
東日本対震災では、首輪もマイクロチップもない飼い猫が、地震に驚いて家を飛び出してしまい、探せなくなるという事案が多発しました。災害時に迷子にならないよう十分な対策を!
ペットの登録情報に変更はありませんか?
転居などでペットの登録情報に変更が生じた場合は、変更手続きを確実に行いましょう!
ペット用の避難用品や備蓄品の確保
※ペット防災手帳は、緊急時の対応方法・連絡先が記載されていたり、ペットの情報(特徴やマイクロチップの番号、既往歴・服薬など)を記入することで、災害時だけでなく日常のペットの手帳としても活用できます。お住いの自治体で発行しているか是非ご確認ください。
情報収集
あらかじめお住いの地域のハザードマップで危険個所を確認しましょう。発災時にどこへ避難するか、その避難ルートや、ペットとの避難が可能な場所を把握しておくことも重要です。
避難訓練
お住いの自治体が実施していたら、ペットとの避難訓練に参加してみてください。まずは参加してみることで今何が足りないか気づくことができます。
緊急時のペットの預け先
ペットの一時預け先について、県外の親戚や友人など、複数探しておくことも大切です。特に大型の動物や危険な動物など、専用の飼養施設が必要な動物については避難所での受入れが困難です。ご自身とペットの安全確保のためにも信頼できる一時預け先があれば安心できます。
多頭飼育している場合
飼い主自身が同行避難できる頭数に限りがあるため、すべてのペットの安全確保が困難になる可能性が高いです。このようなリスクを認識し、災害時の飼養管理や避難の方法を検討しておく必要があります。
※より詳しい内容は、環境省ホームページをご覧ください。
自治体のペット防災対策の確認を!
飼い主の皆さんの平時からの備えはもちろん、自治体側のペット防災対策も重要です。お住いの自治体ではどのような防災計画になっているのか、あらかじめ確認しておきましょう。
ペット防災マニュアルなど具体的なルールがない場合は、策定を求めて自治体に積極的に働きかけてください。他人事にせず、私たち自ら声を上げ、地域自治体に関わっていきましょう!